公開資料など
公開講座やプレゼンなどで使った資料や作りかけの小道具などのうち、公開可能なものを置いてあります
結婚の価値を最大化する初婚年齢と結婚タイミング（神奈川大学経済学会 DP2017-03）
本論文では、親から夫に乗り換える結婚の価値を最大とする初婚年齢（最適結婚年齢）を計算し、実際の結婚タイミングをサバイバル分析で説明することを試みた。使用したデータは家計経済研究所「消費生活に関するパネル調査」。結果として
- 調査期間内に結婚した人の結婚までの期間については、最適結婚年齢とパネルに入ったときの年齢で説明可能である。
- 調査期間内に結婚しなかった人も含むサンプルを用いたサバイバル分析では、最適結婚年齢は結婚タイミングには有意に影響していなかった。使用したデータセットでの最終的な結婚割合は7割程度であり、すべての人が結婚することを前提とするサバイバル分析は不適切であった可能性がある。
結婚の価値を最大化する初婚年齢と結婚タイミング（pdf）
2017年度 日本経済学会秋季大会＠青山学院大学 報告資料（神奈川大学経済学会 DP2017-01
女性の初婚行動と結婚の価値（神奈川大学経済学会 DP2016-01)
女性の初婚行動と結婚の価値
家計経済研究所のパネルデータを用いた実証分析
- 夫候補の将来所得系列と親の将来所得系列から計算した「結婚を先延ばしするよりも、今年結婚する方が得になる年齢」、すなわち女性の種観的最適結婚タイミングは実際の結婚年齢に影響を与えることが示された。これは乗り換えモデルが親と同居している女性の結婚行動を説明できる可能性を示唆している
- 男女の所得は日本での先行研究と童謡に結婚決定年齢に影響しないことが確認された
- 金融資産額と年収の比を平均貯蓄性向（時間選好率の代理変数）とすると、この比が大きい人、すなわち割引率が小さい人は結婚年齢が低下する傾向がみられた。これは将来の所得を大きく評価するため、乗り換え年齢が低下する影響とかんがえられる。
女性の主観的最適初婚年齢と結婚行動（神奈川大学経済学会 DP 2015-2）
女性の主観的最適初婚年齢と結婚行動
家計経済研究所のパネルデータを用いた実証分析
- 乗り換えモデルによって求めた女性の主観的最適結婚タイミングは世代によって異なり、若い世代ほど20代で最適タイミングを迎える人が減っていることが明かとなった。このことはわが国で観察されている20代での結婚減少を説明できると考えられる
- 女性の主観的な最適結婚タイミングの他に、結婚市場に残存している女性未婚者の割合で代理した求婚確率も結婚行動に影響を与えることが明かとなった。このことは、近年での30代の結婚増加を説明できる
- SPDモデルによる分析の結果、晩婚化だけではなく非婚化も進行しており、最終的にほぼすべての人が結婚するという仮定をおいてのサバイバル分析は不適切である可能性が示された
将来所得のオプションバリューと結婚行動 （神奈川大学経済学会 DP 2015-01）
将来所得のオプションバリューと結婚行動
- 乗り換えモデルによって求めた女性の主観的最適結婚タイミングは世代によって異なり、若い世代ほど20代で最適タイミングを迎える人が減っていることが明かとなった。このことはわが国で観察されている20代での結婚減少を説明できると考えられる
- 女性の主観的な最適結婚タイミングの他に、結婚市場に残存している女性未婚者の割合で代理した求婚確率も結婚行動に影響を与えることが明かとなった。このことは、近年での30代の結婚増加を説明できる
- SPDモデルによる分析の結果、晩婚化だけではなく非婚化も進行しており、最終的にほぼすべての人が結婚するという仮定をおいてのサバイバル分析は不適切である可能性が示された
2014年度 日本経済学会春期大会＠同志社大学 報告資料（神奈川大学経済学会 DP 2013-02, 2014-01)
(実親所得の低下タイミングと結婚行動
)
実親所得の低下タイミングと結婚行動（改訂）
- 結婚と女性の親の所得低下のタイミングには強い関係があり、娘は親の引退（あるいはその予想）を結婚のきっかけとしている可能性が高い。
- 平均貯蓄性向を時間選考率の代理指標として用いた場合、乗り換えモデルから予想されるように時間選考率が大きい人は遅く結婚し、小さい人は早く結婚する傾向がある。
- 将来の所得系列の予想しやすさは結婚タイミングに影響を与えている。雇用の安定性が低下している時期には結婚タイミングが遅くなっていることが見出された。
神奈川大学経済学会 DP 2012-04
「周産期医師の需給推計」
- 分娩取扱医師吸うを短期的に大幅に増やすことは難しい。自身の結婚出産のために分娩から離れた既婚女性医師が非常勤医師という形であっても復職できる環境を作る方が効果的である。
- 医師の年齢別人数の問題から、指導医不足が新規産科医陽性の制約条件となる可能性が高い。
- 労働安全とアクセス性で妥協すれば、集約化により医療安全は確保できる。
日本産科婦人科学会 平成24年度「拡大医療改革委員会」兼「産婦人科医療改革 公開フォーラム」でのプレゼン資料
周産期医師の需給推計
神奈川大学経済学会 DP 2010-4
「産科医療のこれから」
- 産科については、アクセス、医療安全、労働安全のすべてを満たす処方箋は存在しない。
- 今から産科医師数を増やせという議論は現実的ではない。今の人数でどうするかを考えるしかない。
- 医療安全を確保した上でアクセスと労働安全で妥協する一つの案は、年間9000分娩程度の施設に集約化すること。
- 集約化を進めるためには、高次医療機関にフリーライドしている助産所、診療所による費用負担（保険）が必要
一橋大学経済研究所 世代間問題研究会でのプレゼン資料
医療サービス水準に応じた医師および医療機関配置
上のDPのプレゼン資料
2010/07/03 経済貿易研究所主催講座資料
dotCampus用問題整形システム
インターレクト社のlms dotCampusでテスト問題をバリバリ作るための支援ツール。bad knowhowだ、などという本当のことは言わないという方向で。
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© 2017 Hiroshi "santa" OGAWA